岐阜大、発達特性ある学生へ支援充実の必要性…新入生調査

　発達特性があると推察される学生は、それ以外の学生に比べて精神的健康度リスクが高いことが、岐阜大学が実施した「学部新入生を対象とした『発達特性』と『精神的健康度』に関する調査」より明らかになった。研究成果は2024年10月16日、「Journal of Autism and Developmental Disorders誌」のオンライン版に掲載された。

　近年、発達特性のある人たちへの理解が広がっている。ひとりひとりの優れた能力を発揮するために、高等教育現場でも修学支援や合理的配慮を提供する体制が整備されてきている。しかし、日本の大学において、発達特性を有する学生の頻度や、支援の必要性についての詳細は明らかになっていない。

　そこで、岐阜大学保健管理センターの足立美穂助教、山本眞由美教授らのグループは、岐阜大学の学部新入生全員を対象として、発達特性を有すると推察される学生の頻度と、精神的健康度の調査を実施。調査は大学入学後1か月以内に、「発達特性」は自閉症スペクトラム指数（AQ）と成人期ADHD検査（A-ADHD）を用いて推察、「精神的健康度」はCCAPS 日本語版（Counseling Center Assessment of Psychological Symptoms Japanese：大学生の精神的健康度指標で、点数が高いほど精神的健康度リスクが高い）を用いて行った。

　分析対象711人のうち、発達特性があると推察された学生は61人（8.58％）。これらの学生は、それ以外の学生に比べてCCAPSの7項目（抑うつ、全般性不安、社会不安、学業ストレス、食行動、敵意、家族ストレス）で有意に点数が高く、精神的健康度リスクが高いことがわかった。

　調査により、発達特性があると推察される学生には、大学入学早期から支援の必要性があり、場合に応じて修学・生活支援を提供して精神的負担軽減に努める必要があることが示唆される結果となった。

　岐阜大学保健管理センターは今後、大学生活の進行とともに精神的健康度はどう変化するか経過を追っていく。また、さらに詳しく支援の必要性を分析することで、具体的な支援策の開発や施策の改善につなげていくという。

　なお、本研究成果は日本時間2024年10月16日、「Journal of Autism and Developmental Disorders誌（Springer Nature）」のオンライン版で発表された。