小学生の親、7割がジェンダーギャップを社会問題と認識

　2025年1月22日から1月28日にかけて、大阪府吹田市に本社を置くイー・ラーニング研究所が、小学生の子供をもつ親を対象に「ジェンダー教育に関する意識調査」を実施した。調査の結果、約7割の親がジェンダーギャップを社会問題として認識していることが明らかになった。一方で、約2割の親はジェンダーギャップについて明確な認識をもっていないこともわかった。

　同調査は、紙回答形式で実施され、290人の親が参加した（※イー・ラーニング研究所調べ）。調査の目的は、ジェンダーギャップに対する親の意識を把握し、教育現場や家庭でのジェンダー教育の現状と課題を明らかにすることにある。調査結果によれば、ジェンダーギャップを社会問題と認識する親が多い一方で、理解が不十分な層も存在していることが浮き彫りになった。

　具体的には、「ジェンダーギャップを感じたことはありますか」との質問に対し、4割以上の親が「ない」と回答し、「ある」と回答した親をわずかに上回った。ジェンダーギャップを感じる場面としては、「性別による差別や偏見がメディアに取りあげられるとき」や「性別による職業選択の固定概念が植えつけられるような表現があったとき」などがあげられた。

　また、7割以上の親が幼少期からのジェンダー教育の必要性を感じており、家庭での会話や学校教育を通じて多様性と個性を育むことを期待していることがわかった。理想的な学び方としては、「子供との日常会話」や「学校や塾での授業」があげられ、家庭内での会話やメディアを活用した学びも重要視されている。

　一方で、親や教師のジェンダーに対する知識が不足していると考える親が多いことも判明した。ジェンダー教育の目的としては、「多様性を尊重する社会を作る」や「個人の可能性を最大限に引き出す」ことがあげられ、単なる知識の伝達ではなく、社会全体の価値観の変革や個々の可能性を広げることが期待されている。

　調査結果から、ジェンダー教育の重要性は認識されているものの、それを支える環境が十分に整っていない現状が明らかになった。今後、ジェンダー教育を実施するうえで、親が安心できる基盤を整えることが求められている。また、家庭内での価値観が子供に与える影響についても懸念が寄せられており、子供だけでなく、大人も柔軟にジェンダーについて認識を深めていく必要があることが示唆された。