子供のスクリーンタイム、ADHD症状と脳構造の関係を解明…福井大学

　福井大学子どものこころの発達研究センターは2025年11月20日、子供のスクリーンタイムと注意欠如多動症（ADHD）症状、脳構造の関係を解明したと発表した。世界最大規模の約1万人の子供を対象とした縦断研究により、スクリーンタイムが長い子供ほど2年後のADHD症状が強く、脳の皮質が薄くなる傾向があることがわかった。

　同研究は、福井大学子どものこころの発達研究センターの寿秋露特命助教、山下雅俊特命助教、水野賀史准教授の研究グループが実施。アメリカで行われている世界最大規模の小児縦断研究「Adolescent Brain Cognitive Development（ABCD）Study」のデータを用いて、スクリーンタイム、ADHD症状、脳構造の三者の関係を詳細に分析した。

　研究では、ベースライン時（9～10歳）の10,116名と、2年後の追跡時点で得られた7,880名の子供を対象に、MRIによる脳画像データ、行動データ、スクリーンタイムデータを解析した。スクリーンタイムは、テレビ・ゲーム・スマートフォンなどの利用時間を指し、ADHD症状はChild Behavior Checklist（CBCL）により評価した。

　分析の結果、ベースライン時のスクリーンタイムが2年後のADHD症状および脳構造の変化に与える影響を検討したところ、スクリーンタイムはADHD症状の増加と有意に関連していることが判明。また、右側頭極、左上前頭回、左吻側中前頭回などの脳領域で皮質厚の減少とも関連していた。

　さらに、脳全体の皮質体積がスクリーンタイムとADHD症状の関係を部分的に媒介していることも明らかになった。これらの結果は、スクリーンタイムが脳構造の発達およびADHD症状の発達に影響を与える可能性を示している。

　近年、インターネットやスマートフォンなどのデジタルデバイスの普及により、子供や思春期の若者のスクリーンタイムは急速に増加している。特にCOVID-19以降は、オンライン授業やリモートでの交流が一般化し、長時間のスクリーン利用が日常化した。しかし、過度なスクリーン利用は、身体活動や睡眠時間の減少、心理的健康や学業成績への悪影響が報告されており、さらに脳の発達に影響を及ぼす可能性も指摘されている。

　これまでの研究では、スクリーンタイムが注意欠如多動症（ADHD）症状の重症度と関連することが報告されてきたが、その多くは横断研究であり、発達に伴う変化や神経生物学的なメカニズムについては十分に解明されていなかった。また、脳構造との関連についても、前頭前野や帯状回などの特定の領域に変化がみられるという報告はあるものの、大規模データを用いた縦断的検証は少なく、メカニズムの全体像は明らかではなかった。

　同研究は、スクリーンタイムとADHD症状の関連における脳構造の媒介的役割を初めて示した縦断研究であり、発達期の子供におけるデジタルメディア利用の神経学的影響を明らかにするうえで重要な知見を提供した。特に、皮質体積の減少という脳の構造的変化が、ADHD症状にみられる注意制御の困難さや衝動性と関係している可能性を示した点は、教育・臨床現場においても重要な示唆となる。

　同研究は、発達期におけるデジタルメディア利用の脳科学的理解を深め、今後の健全なメディア使用ガイドラインの策定や教育・医療現場での支援方針づくりに貢献することが期待される。今後は、脳の機能的結合やネットワーク解析などの脳機能指標を用いて、神経ネットワークレベルでのメカニズムをさらに明らかにしていく予定だという。

　なお、同研究成果は2025年10月31日、「Translational Psychiatry」（Impact Factor 6.2）に掲載された。