インフルエンザ、39都道府県で増加…最多は沖縄県

　厚生労働省は2026年9月4日、第35週（2026年8月24日～30日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は1.76人となり、前週の1.11人より増加。39都道府県で前週より定点あたり報告数が増えている。

　インフルエンザの2026年第35週の定点あたり報告数は1.76人。第34週（8月17日～23日）の1.11人から増加した。第35週における全国の報告数（総数）は6,543人（前年同期1,347人）だった。

　都道府県別では、「沖縄県」8.50人がもっとも多く、「岩手県」4.33人、「新潟県」3.58人、「神奈川県」2.99人、「青森県」2.88人、「東京都」2.65人、「埼玉県」2.58人、「千葉県」2.51人、「宮城県」2.44人、「鹿児島県」2.32人、「京都府」2.26人、「茨城県」2.10人と続いている。前週の報告数との比較では、39都道府県で増加し、1県（秋田）が横ばい、7県（石川・岐阜・岡山・愛媛・佐賀・長崎・熊本）が減少した。

　インフルエンザは、インフルエンザウイルスに感染することで起こる。38度以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感などの症状が比較的急速に現れるのが特徴。あわせて普通の風邪と同じように、のどの痛み、鼻汁、咳などの症状もみられる。

　有効な予防方法には、「流行前のワクチン接種」「外出後の手洗い」「適度な湿度の保持」「十分な休養とバランスのとれた栄養摂取」「人混みや繁華街への外出を控える」「こまめな換気」などがあげられる。

　インフルエンザにかかった場合は、学校保健安全法により原則として、発症後5日を経過し、かつ解熱後2日（幼児は3日）を経過するまで出席停止期間とされている。