【FP Officeの法人向け金融教育FPサービスとは】
若い世代を中心にニーズが増している金融教育を「福利厚生」で提供するサービスです。
導入企業の従業員様であればいつでもお金の相談ができます。
金融教育研修を通じて、キャリア形成について考え、働く目的とも向き合うことになり、従業員様のモチベーション向上やキャリアアップ志向にも繋がります。
企業型確定拠出年金を導入している企業に努力義務として課されている、継続教育も実施可能です。
【サービス内容】■ お金に関する社内研修
年間２種類～を基本とし、内容や回数はご希望に応じて決定し、
FP Officeのファイナンシャルプランナーが講師として研修を行います。
研修内容の例）イチからわかる投資運用
失敗しない老後資産形成
NISAの基本と教育資金準備
基礎からわかる確定拠出年金
■ 従業員の皆様の個別FP相談
ご相談は従業員の皆様から直接お申込みいただくスタイルで随時受付し、
FP Officeのファイナンシャルプランナーが対応いたします。
https://www.fpoffice.co.jp/corporateplan
【FP Officeとは】
ライフプランニングに定評があり、それぞれのご家庭にあわせた資産プランニングを行います。
福利厚生サービスのパートナー企業として会社員、公務員の方のライフプラン・住宅購入・教育資金・資産形成・相続相談など、お金の相談窓口として数多くの個別相談を承っております。
特に2023年の年末からはNISAに関するお問い合わせやご相談が増加致しました。
直近では物価上昇や円安を背景としたライフプランの見直し相談も増加しており、変わりゆく社会情勢にもスピーディーに対応すべく、相談品質の向上に日々尽力しております。
FP Office サービスサイト：https://www.fp-c-office.com/
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