三菱重工グループの三菱重工サーマルシステムズ株式会社（社長：伊藤 喜啓、本社：東京都千代田区、以下、三菱重工サーマルシステムズ）は、同社が取り組んだ「低GWP※1冷媒HFO-1234yfを適用した大容量ターボ冷凍機JHT-Y／JHT-YIシリーズの開発」に対して、環境省が主催する「令和6年度気候変動アクション環境大臣表彰」の開発・製品化部門（緩和分野）を受賞し、12月2日に都内で表彰式が行われました。
気候変動アクション環境大臣表彰は、1998年から実施されていた「地球温暖化防止活動環境大臣表彰」が、昨今の社会における気候変動対策の動向を踏まえて2020年度にリニューアルされたものです。気候変動の緩和（温室効果ガスの排出抑制対策）および気候変動への適応（気候変動の影響による被害の回避・軽減対策）に関し顕著な功績のあった個人、団体に対し環境省が毎年表彰を行っています。三菱重工サーマルシステムズは、2019年度に「低GWP冷媒を適用した高効率ターボ冷凍機ETI-Zシリーズの普及」※2、2021年度に「低GWP冷媒を用いた空気熱源循環加温ヒートポンプの開発と普及」※3で受賞。今回で3度目の受賞となります。
JHT-Y（固定速機）／JHT-YI（インバータ機）は、GWPが１未満の環境負荷が極めて低い冷媒HFO-1234yfを採用し、2022年6月に発売した大容量ターボ冷凍機の新シリーズです。固定速機、インバータ機ともに300～5,400冷凍トン※4まで対応。低GWP冷媒を採用したターボ冷凍機としては、5,400冷凍トンまでの製品化は国内初です。新規設計した圧縮機を用いることで定格COP※5は最大6.4、インバータ機のIPLV※6が8.8、部分負荷最高COPが24.9と高効率を実現しました。圧縮機を小型化してターボ冷凍機の構造を工夫することで省スペース性にも配慮、従来製品からのスムーズな更新対応も可能です。GWPが高いHFC（代替フロン）を採用した従来製品からJHT-YIシリーズへ更新した場合、電力消費量とCO2排出量を年間約65％※7削減でき、環境負荷の低減にも大きく貢献します。また、固定速機、インバータ機ともに、空調用途に加えて暖房用途や飲料工場の低温加熱プロセスなど幅広い用途にも対応できます。
カーエアコンや自動販売機の冷媒としても使用されているHFO-1234yf冷媒は、GWPが１未満かつODP※8がゼロでノンフロン扱いのため、大気中への排出や使用後の回収・破壊などといった面でフロン排出抑制法※9の適用を受けません。一方、同法の施行前に広く使われていた「HFC-134a」などといった高GWP冷媒を採用する機器は、地球温暖化への影響が大きいため、生産量・消費量の削減義務が課されています。2025年以降、高GWP冷媒採用機器の市場投入に関する規制がさらに強化されることから、本シリーズに採用されているような低GWP冷媒へのいち早い転換が求められています。
三菱重工サーマルシステムズは、工場空調、地域冷暖房向けなどに多数のターボ冷凍機を供給し、国内トップシェアを占めるに至っています。小、中容量クラスのETI-Zシリーズと併せ、低GWP冷媒採用ターボ冷凍機を150～5,400冷凍トンまでカバー、今後も低GWP冷媒を使った高性能製品の開発に注力し、地球規模での環境保全に貢献していきます。
※1 Global Warming Potentialの略。CO2を1とした地球温暖化係数で、値が小さいほど温室効果が低く環境性に優れます。
※2 「低GWP冷媒を適用した高効率ターボ冷凍機ETI-Zシリーズの普及」の受賞について、詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
https://www.mhi.com/jp/news/191203.html
※3 「低GWP冷媒を用いた空気熱源循環加温ヒートポンプの開発と普及」の受賞について、詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
https://www.mhi.com/jp/news/21112502.html
※4 2,700冷凍トン以上は、パラレル（圧縮機2台）対応となります。
※5 Coefficient Of Performanceの略。JIS規格に基づき算出する成績係数のことで、値が大きいほど省エネ性に優れます。
※6 Integrated Part Load Valueの略。空調機器の部分負荷運転時の効率を示す指標で、値が高いほどエネルギー効率性に優れます。
※7 同社20年前従来製品との比較による。
※8 Ozone Depletion Potential（オゾン層破壊係数）の略。かつて冷媒として広く用いられていたCFC-11（トリクロロフルオロメタン）を1.0とした場合の相対値として表す係数で、値が小さいほどオゾン層に与える破壊効果が少なくなります。
※9 フロン回収・破壊法の改正により、フロン排出抑制法（フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律）が、2015年4月1日に施行されました。
■三菱重工業株式会社
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