インフルエンザ6週連続減、B型ウイルスに注意

　厚生労働省は2025年2月28日、2025年第8週（2月17日～23日）のインフルエンザ発生状況を発表した。全国の定点あたり報告数は2.21人で第2週（1月6日～1月12日）の35.02人を境に、6週連続で減少。沖縄県も同日、県内のインフルエンザ警報を解除した。

　厚生労働省が全国約5,000か所の定点医療機関で実施している感染症発生動向調査によると、第8週の定点あたりのインフルエンザ患者報告数は全国平均2.21人。前週の報告数と比較すると、全国47都道府県のうち、37地点で減少。一方、北海道、埼玉、千葉、京都など10地点では微増した。

　都道府県別でみると、「沖縄県」8.66人、「新潟県」6.07人、「山形県」4.59人、「栃木県」4.53人、「岩手県」4.35人、「北海道」」3.73人、「島根県」3.66人、「宮城県」3.47人、「長野県」3.31人、「群馬県」3.11人、「埼玉県」3.10人、「千葉県」3.10人の順。

　沖縄県も県内のインフルエンザ警報を解除したが、警報レベルを超えている保健所管轄区は県内に2か所ある。また、岩手、新潟、静岡にも1か所ずつ分布しているため、各県では引き続き注意してもらいたい。

　国立感染症研究所感染症情報センターは、第7週の全国医療機関（定点医療機関以外を含む）の受診者数を約7.2万人と推計。年齢別では、0～4歳が約0.8万人、5～9歳が約1.3万人、10～14歳が約1.2万人、15～19歳が約0.7万人、20代が約0.6万人、30代が約0.6万人、40代が約0.8万人、50代が約0.5万人、60代が約0.3万人、70歳以上が約0.4万人。

　保育所・幼稚園・小中高校における学級閉鎖などの報告数をみると、第8週は休校2校、学年閉鎖79校、学級閉鎖245校の計326施設で、前週（332施設）から引き続き減少した。

　国内のインフルエンザウイルスの直近5週間（2025年第4週～第8週）の検出割合は、AH1pdm09が74％、AH3亜型が21％、B型が5％。前週（2025年第3週～第7週）と比較すると、AH1pdm09が9％と大きく減少した分、AH3亜型が6％増、B型が3％増と増え、ウイルスの種類が変わってきたことがうかがえる。

　少しずつ暖かい日も増えてくるこの季節。その一方、朝晩の寒暖差が大きく、週替わりで気温も変化するため、インフルエンザだけでなく体調管理には気をつけたい。