減災調査2025、南海トラフ地震の認知度と対策意識

　ウェザーニューズは2025年3月11日、防災・減災への意識の実態や変化を調査した「減災調査2025」の結果を発表した。2024年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、全国平均で約6割の認知があり、特に東海から西日本太平洋側では7割以上の地域が多い結果となった。

　調査は2月20日から26日にかけて、同社のアプリやWebサイトを通じて行われ、1万4,210人が参加した。調査結果によれば、「南海トラフ地震臨時情報」の名前の認知度は97.4％と高いが、内容を知っている人は61.3％にとどまった。特に想定震源域に近い地域では、内容の認知が70％以上と高いことがわかった。

　帰宅困難への対策については、約半数の人が行動を決めていると回答。特に東日本大震災で多くの帰宅困難者が発生した東北地方や首都圏、南海トラフ地震で影響を受けるとされる地域で意識が高いことがうかがえる。また、避難場所や非常食、非常持出袋などの備えに関する調査では、避難場所の認知や非常持出袋の点検率が前回（2024年）より向上し、全国の平均備蓄日数は3年ぶりに増加して過去最高となった。

　避難場所の認知については、自宅付近では94％、会社や学校付近では74％と、自宅周辺の認知が高い一方で、職場や学校付近の認知は十分ではないことがわかった。非常食の備蓄状況では、平均備蓄日数が3.32日となり、過去最高を記録。特に東北太平洋側から関東、東海や西日本太平洋側で備蓄日数が高い傾向がみられた。

　非常持出袋の点検状況では、1年以内に点検した割合が43.2％に増加し、前回の33.6％から大幅に向上した。点検を「していない」と回答した人も減少し、防災意識が高まっていることが示された。非常持出袋の点検は、定期的に行うことが推奨されており、非常食や水の賞味期限切れを防ぐためにも重要である。

　ウェザーニューズは、今後も「減災調査」を継続的に行い、気象ならびに防災・減災に関する情報発信やコンテンツ開発につなげるとしている。同調査結果は、ウェザーニューズのアプリまたはWebサイト「防災WEEK特設サイト」から確認できる。