教育費、約6割が増加…8割超が「削りにくい」と回答

　明光ネットワークジャパンは2026年1月26日、小中高生の子供を持つ保護者900名を対象に実施した「教育費用に関する実態調査」の結果を公表した。2025年の教育費について57.4％が「増えた」と回答。物価高騰の中でも84.6％が教育費を「削りにくい」と考えており、子供の学びを最優先する保護者の実態が浮き彫りになった。

　調査は2026年1月15日から19日にかけて、インターネットリサーチにより実施。小学生、中学生、高校生の保護者各300名から回答を得た。

　2024年と比較して2025年の教育費が「増えた」とした保護者は57.4％に達した。子供1人あたりの年間教育費は「10万～30万円未満（30.6％）」が最多のボリュームゾーンとなっている。教育費の負担については、全体の65.9％が「負担が大きい」と回答した。学年が上がるほど負担感は高まる傾向にあり、高校生の保護者では72.4％が負担を感じている。

　家計全体の見直しを迫られる状況にあっても、84.6％が教育費を「削りにくい」と捉えている。教育費を維持・確保するために見直した支出は「外食費（35.3％）」がもっとも多く、ついで「旅行・レジャー費（31.8％）」「衣服・ファッション費（28.0％）」が続いた。日常生活の中で調整しやすい支出を抑えることで、子供の学びを優先しようとする姿勢がうかがえる。

　給食費無償化や負担軽減によって生じた余剰費用の用途は、「将来の教育費貯蓄（28.3％）」が最多となった。また、子供の習い事については「見直していない」が52.2％、「検討したが継続している」が11.9％となり、6割超が現状を維持している。同社は、負担感が増す中でも、子供の成長に関わる支出を大切にしたいと考える家庭が少なくないと分析している。