通信が途絶えることを想定した対策を

4月14日、兵庫県の淡路島で震度6弱の地震が起きました。産經新聞は同日付けのWebの記事「友人・知人の安否確認『LINE』存在感発揮」との記事を使えています。スマートフォンやPCでも使える無料通話とメールができるが威力を発揮したことを記事にしていました。

LINEのアカウントはすでに一億を突破しています。13年1月にカウントダウンイベントも行なわれました。運営事業者のNHNジャパン(旧ライブドア)は、社名を4月1日に「LINE」に変更するほど、主力事業となっています。メッセージを送る際には、これまで携帯電話のメールで使われていた絵文字に加えて、表情などを伝えるスタンプ機能も人気を博した理由となっているようです。

LINEは11年6月にサービスを開始しました。これまでも無料通話やメッセージが送れるアプリはSkype(スカイプ、2003年にリリース)やカカオトーク(2010年にリリース)がありました。LINEは11年10月に無料通話とスタンプ機能が追加されたことで利用者が急増しました。無料通話やメッセージ送信となれば、LINEが話題の中心になっています。

2011年3月の東日本大震災では、携帯電話の通信が利用制限がかかっていたこともあり、リアルタイムメディアのTwitterでの震災情報や安否確認が話題にもなりました。ただし、震災当時、東北地方では多くの人がTwitterを利用していたわけではありません。若い世代でも、SNSのミクシィのユーザーも多く、足あとやメッセージ機能を利用して安否確認をしていたという大学生に何人も取材で会いました。

1995年1月の阪神大震災では固定電話が使えず、携帯電話の有用性が分かりました。2011年3月の東日本大震災では当初は通信が利用できましたが、津波の影響や停電の影響で、通信も途絶えました。そのため、最も有効利用できたのは衛生携帯電話でした。しかし、大手の企業などで所有していたところはありましたが、すべての避難所で持っていたわけではありません。

4月の淡路島での地震では、通話回線も通信回線も麻痺はしていません。そのため、LINEそのものの存在感があがった側面もあるでしょう。しかしLINEが特別、他の通信手段よりも優れていたわけではありません。もちろん、通信が途絶えない程度の地震では、友人間の安否確認程度であれば効果はあるでしょう。しかしLINEをみんながしているわけでもありませんし、通信が途絶えれば、安否も分かりません。

東日本大震災では、停電により、通話も通信も途絶えた中で避難を迷った人たちが多くいました。そのため、行政や企業などは、通信が途絶えることを想定した初期の避難や安否確認の方法を早期に構築する必要があります。

[ライター渋井哲也/生きづらさを抱える若者、ネットコミュニケーション、自殺問題などを取材有料メルマガ「悩み、もがき。それでも...」(http://magazine.livedoor.com/magazine/21)を配信中]